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2019.06.28

もし日本が100人の国なら農家はたったの3人!?必要なのは批判ではなく代替案です

前回の大平節で取り上げた、農薬や化学肥料に対する考え方について、私なりのアプローチをしていきたいと思います!

農薬や化学肥料について、一部の薬品名や成分名を挙げて一方的な批判をしている記事を見かける度、私は悲しくなります。
“科学的な根拠に基づいた記事”であるのは構わないのですが、その主張の強さから“正義を盾にした一方的な攻撃”と感じてしまうことが多いのです。
その主張通りに、農薬等の資材を削除し続けた場合、農産物の必要供給量を確保できず、スーパーから国産野菜がなくなる気がしてなりません。

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(防虫に失敗した、農薬を使用せず栽培したほうれん草(写真は極端な例です))



下記に示した農林水産省の統計によると、平成30年度の農家人口は総人口の3.3%にあたる418.6万人、そのうち65歳以上の高齢者の割合は43.5%です(農家人口には農家の妻や子など農業を全くしていない人も含まれており、実際の農業従事者数
はもっと少ないのです)。

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(出典:農林水産省Webサイト「農村の現状に関する統計」

もし日本が100人の国だとしたら、たったの3人で農産物を作り続けているという現状です。
それを可能にしているのは農薬や化学肥料のおかげであることも確かなので、私は「必要な資材」であると認識しています。

私が読んできた農薬や化学肥料についての批判的な記事の中では、状況に応じた代替案(資材や農法など)の明記されているものを、あまり目にしてきませんでした。
代替案があるからこそ、“批判”が“提案”というポジティブな方向へ進むと考えています。
この問題に終着点はありませんが、生産者の現場を伝える発信が突破口になると信じています。

今回も最後までお読みいただきありがとうございました!
次回は7月中旬公開予定ですので、さらなる続編もご期待くださいね。

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大平成晴

大平成晴(おおひらまさはる)
大平農園 / おーべーファーム
神奈川県 鎌倉市

1992年神奈川県生まれ。約40年前、消費者の要望を受けた祖父母が有機農業を開始し、CSAの先駆けとなった。以後、会員制の野菜販売を継続している。生産側・消費側 双方の高齢化により「世代交代」も課題に。「町の中の畑」が地域の財産となるような都市農業の可能性を追求し、存在意義を示したいと意気込む。

写真家の眼 大平 成晴

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